連日35度と暑い日が続いています。
日中関係も怪しく熱くなってきました。
特に今週は、日清戦争(中国では甲午戦争という)開戦120周年記念を7月25日に迎えるためか、中国メディアと軍は異様な雰囲気を感じますが民間レベルではいたって穏やかでありがたいことです。
この数ヶ月は、社員研修委託が3社も重なっています。その合間をぬってマッサージや漢方医、そして床屋や買い物に行ったりと忙しい毎日を過ごさせていただいております。
この忙しさも今月で一段落しますが、忙しさのピークが真夏だったとは失敗ですね。
最近毎月訪問する3社はいずれも日系企業だが全て場所が違う。
一社は上海、次は江蘇省、そして天津市である。同じ漢民族でありながらこれほど性格が違うかと驚く。
競争が激しく、そうしないと生き残れないのかもしれない。
それも何回も何回も言って初めてやるのである。しかし、やれば出来る。
だったら何故?と思いたくなる。
言うことと行動は全く違うのである。注意したり指示したりすると、直ぐに分かったと言うがやらない。
分かっているなら言われなくてもやれば良さそうなものだがやらない。言われても中々やらない。
数百人で数千万人を語ってはいけないと思うが、あまりにもそれが顕著であり相違が大きいのでその様に思ってしまう。
大昔は、黄河流域の北方のみが中国であり漢民族であった。
今の江蘇省や浙江省、上海は、呉族や越族であり異国である。
近世では、清王朝を作ったのは東北地方を中心とした満州族(古くは女真族)であり、国土は明時代の3倍にも広げ、中国史上最大の国土にしたである。
その後の満州族は全国に散らばり、東北では少数民族となってしまったが、チャイナドレスその他今残る中国文化の多くは満州族の文化である。
その時代に清に加わった他の民族は更に大きく異なる。
とにかく、言葉も文字も宗教も思想も服装や食べ物など全てに異なる。そして最も異なるのが所得である。
これらを数十年の短期間で同化させるべくかなり無理をしているようだ。
とにかく、統一国家でいられることが不思議に思えるほどの国である。
1989年の天安門事件をきっかけにソ連とは違う方向に走り出したのが現代中国である。
非常に大きな権力集中であり、これなくして分裂は避けられないと思っているようだ。
その上で、多民族を抱えてその不満や不信を完全に抑えきっているのは確かである。
どちらがよいのかは、ここでは論評しない。
因みに、今週は空軍が猛烈な軍事演習をしている。
今週の25日が冒頭に書いた日清戦争開戦記念日だからであろう。
事情を聞けば「今日は軍事演習だよ」とのこと。
愛国心かな?
しかし、逆に日本ではこの緊張感がなさ過ぎるのではと思う。
「国を愛せ!」なんてことは言わないが日本が今どう進もうとしているのか、外国との関係がどうなっているのか少しは関心をもち、守るべきことは守って欲しいものだ。
防空壕を作っている人や自治体はどれだけあるのだろうか?
「大丈夫です、密かにちゃんと作ってありますから」と政府に期待しては駄目かな?
遼東半島は西欧の三国干渉で戻したが、これをきっかけに各都市が西欧列強の租界地になってしまった。三等国家を自他ともに認めざるを得なかった屈辱の戦争であり、これを国民に思い出させようとしているのであろう。
「甲午再祭 不安倍増」が大タイトルであり、11ページ全てに「不安倍増」が大書されている。
安倍総理の名字を真ん中に取り入れ『不安 倍増』とは、うまいタイトルを考えたものだ。
話題はがらりと変わって優しい話題をひとつ。
先週いつもの床屋へ行ったら、暫くお休みだった奥さんが赤ちゃんを連れて店番のお手伝いをしていた。
そして、洗髪が終わったら大将に頼んで私の散髪にかかった。
この青年は半年ぐらい前から助手で入店したが、当初は彼が私の散髪をしたいと大将に何度言っても駄目と言われていたが、先月あたりからやっと私の散髪が出来るようになり張り切っている。
この大将(とは言っても初めての子供が出来たばかりの30代後半の青年だが)は、私とは「座れ」と「終わった」という以外には口を利いたことが無いし会話が無い。
洗髪と散髪料金は、数ヶ月前から1元値上げして26元になったが、私は30元渡し(ささやかではあるが)お釣りはチップとしてあげている。
都市によって性格がずいぶん違うなーという感想だけのつもりが、ちょっと筆が滑り過ぎました。
こんな文章を送って大丈夫かなー。
お身体お大事に夏を乗り切ってください。
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佐藤 忠幸氏 略歴
1962年にアルプス電気(株)へ入社。
1981年以降、常に異業種製造業を選択し、取締役・代表取締役常務・現地法人社長などを歴任し、日本および海外子会社で数多くの会社立ち上げと再建業務に携わった。
2005年より、経験を活かしてコンサルタント業に転出した。現在は、上海を基盤として、中国法人の品質管理から労務管理および経営管理まで幅広く相談と指導を行なっている。
佐藤中国経済研究所 代表